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みなさんの周りでも1人か2人は、ワーホリに行った人・行っている人がいるかもしれません。
反面、ワーホリ後の再就職は難しいという意見も耳にし、渡航をためらっている人もいるのではないでしょうか?
この記事ではワーホリ後の就職に不安を抱いている人のために、就活を有利にするためのコツや、どんな業種に就職しやすいかなどを解説しています。
それでは早速見ていきましょう!
まずはワーホリの特徴を確認
日本国籍の方であれば、18歳から30歳までの学生や社会人が参加できるワーホリ。
「でも、ワーホリと他のビザの違いがわからない」という質問もよく受けます。
ここではワーホリの特徴をおさらいしておきましょう。
自由に学ぶことができる
学生ビザを取得する場合、授業時間数や政府公認の学校に入学しなければならないなどの条件があります。
ワーホリビザの場合、渡航先によっては就学期間が決まっている場合がありますが、学校の種類に関する条件はありません。
現地に行ってから何を学ぶか選べ、語学学校や短期の専門学校・職業訓練所など、いろいろなスタイルの学校に行くことができます。
市民文化センターで行われているリーズナブルな授業料の講座や、ボランティア団体が運営している週一回の学校の授業なども自由に選べるのです。
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自分の都合に合わせて就労できる
多くの国では、学生ビザでの就労は原則禁止になっています。
就労が許可されている国でも、滞在メインである学業の支障にならないように週に20時間まで(もしくは2週間で40時間まで)とトータル就労時間に制限が設けられています。
また就労ビザを取得している場合は、フルタイム勤務で一つの企業や業種にしか就くことができません。
ワーホリの場合、フルタイム勤務はもちろんのこと、パートタイムのアルバイトや、数カ所掛け持ちしながら就労することができます。
自分に合わないと思ったら、会社・業種をいつでも帰ることができますのです。
思いっきり遊ぶことができる
観光など遊ぶことを目的とした海外滞在の場合、「観光ビザ」を利用することになります。
滞在日数は渡航先によって異なりますが、基本的に90日以内です。
それ以上海外に滞在したい場合は、学生ビザや就労ビザなどを取らなければなりません。
ワーホリビザを取得すると、最大1年間、何もしなくても海外に滞在できます。
半年間思いっきり働き残りの半年を思いっきり遊んだり、ビザ有効期間を利用し滞在国を一周旅行をしたり、のんびりリゾート地に滞在したりと、日本ではなかなかできない「ホリデー」を思いっきり楽しむことができるのです。
ワーホリ帰国後の就職が難しいと言われる理由
このようにワーホリは自由度の高いビザとして知られている反面、その経験が帰国後の就職時に不利になると言われることもあります。
その理由を見ていきましょう。
遊んできたというイメージがある
ワーホリは基本的に「休暇」を目的としたビザです。
そのため、「ワーホリ=1年間海外で遊んできた人」と理解している人が一定数いるのは事実です。
中には
「そんなに長期間遊んでいたら、働き始めてもすぐ辞めるのではないか」
「仕事を真面目にしないのではないか」
と懸念して、ワーホリ経験者を取らない人事担当者もいるのです。
ワーホリ経験の希少価値が薄れている
ワーホリが始まったのは1980年。
オーストラリアとの協定から、2023年5月現在では29カ国に上ります。
渡航者人数も年々増えており、
- オーストラリア約1万人
- カナダ6500人(発給制限あり)
- イギリス1000人(発給制限あり)
と、全体で毎年2万人近くの若者がこの制度を利用しています。
以前はワーホリに行く人は珍しく、就職に役立つスキルと言われていました。
ところが近年、語学の取得や海外大学へ進学するために長期留学している人も珍しくないため、ワーホリで1年間海外滞在していた人に対する希少価値も少しずつ薄れています。
そのため業種によってはワーホリ経験だけでは、就職時のアピール材料にならないケースもあるのです。
日本の会社に対応できないと思われる
海外生活する上で大切なのは「自分の意見を言う」ことです。
海外に長期滞在していると、知らないうちに自己主張が強くなり、協調性を重んじる日本の価値観とずれてきてしまいます。
もちろん日本社会においても社会人として「ある程度の意見」を言うことを求められますが、海外生活者はそれが「強過ぎる」と思われる傾向があるのです。
そのため、採用の際にワーホリ経験がマイナスポイントになってしまうことも考えられます。
職歴の「空白」を作る可能性がある
日本企業は「職歴」を重視する傾向があります。
例えば
渡航前は事務員として働き、渡航後にはカフェの店員として就労、そして帰国後再び事務員として就活する
という具合に、日本で働いていた業種とワーホリ中の就労内容があまりにも異なる場合、職歴として認識されないこともあります。
ワーホリ中に何気なく選んだ職種が1年間の職歴「空白」期間を作ってしまう可能性もあるのです。
ワーホリ経験を就活に有利にさせるコツ
「ワーホリ帰国後の就職はやっぱり難しいんだ・・・」
とがっかりしてしまった人、ちょっと待ってください!
実は、ワーホリ経験したことで就職活動を成功させている人の方が多いのです!
ここでは、帰国後に就職できた人たちがワーホリ期間中にやっていたことを解説します。
ぜひ参考にしてくださいね!
渡航前のプラン作り
帰国後の就活準備は、渡航前から始まっています。
ワーホリビザを利用すれば、1年間海外に滞在できるんだから時間はたくさんある!
と思う人も多いのですが、実際に現地で生活を始めると1年間はあっという間です。
行ったらどうにかなる・行ってから決めよう、と思っていると時間を無駄にしてしまう可能性が非常に高いのです。
まず渡航前にしっかり帰国後のことを見通して「現地で何をすべきか」を明確にしておくことが大切です。
帰国後に旅行会社への就職を希望している人ならば、ワーホリ中に短期間でも観光地や旅行関係の仕事に就く、といった具合に目標をあらかじめ決めておくことで、メリハリのついたワーホリ生活を送ることができます。
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滞在期間を短くする
ワーホリは渡航先に入国後1年以内であれば、いつでも帰国できます。
ダラダラ1年間滞在するよりは、
- 資格を取るために3カ月間滞在
- 就労契約期間を利用し6カ月間だけの滞在
とワーホリをスキルアップとして利用している人の方が、帰国後の就活は有利です。
英語力証明試験を受けておく
日常会話の英語ができるだけでは、就職時に有効にあるスキルを身につけたことにはなりません。
そのためワーホリ期間中、一度はIELTSやTOEICなどの英語力証明試験を受けておきましょう。
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帰国後に役立ちそうな資格を取る
英語力証明試験以外にも、帰国後に役立ちそうな資格に挑戦しましょう。
例えばバリスタの資格やワインの資格を取っておくことで、帰国後飲食業界への就職に有利になります。
そのほかにも、ダイビング、マリンスポーツ、スキーなどのスポーツに関するライセンス、アロマセラピー、美容エステなど、渡航先の国によって短期間でさまざまな資格を取ることができます。
何を取ったらいいかわからない人はJ-SHINE(小学校英語指導者資格)、TESOL(英語教授法)、TECSOL(児童英語教授法)といった専門分野の資格に挑戦しておくことで、日本だけでなく海外就職にも使える資格が用意できます。
現地の日本企業で仕事をする
帰国後の就活を有利にするために、現地の日本企業で仕事をする人もいます。
せっかく海外にいるのに日本人と仕事?
と思われるかもしれませんが、海外に住みながら日本企業との人脈を作るためには有効な方法です。
場合によっては、日本の本社や関連会社への推薦状も出してくれます。
英語力に自信がない人は、無理やり現地人と働ける仕事を探すのではなく、日本人だからこそ働きやすい職場を選ぶことも大切です。
インターンシップを利用する
職歴に空白を作りたくない人におすすめなのが「インターンシップ」です。
インターンシップを利用することで、現地企業での就労に挑戦できます。
英語を話しながら、多国籍の人たちと仕事をするという経験は、ワーホリ後の就活で他の人に差をつけるアピールポイントになります。
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帰国時期を意識する
帰国後の就活を考える際に多くの人が気付かないこと、それが「帰国時期」です。
目指す業界によって求人時期にズレはありますが、上半期は2月と3月、下半期では8月と9月に求人件数の増える傾向があります。
求人時期が始まる1カ月ほど前に帰国することで、就活に合わせた行動・準備ができます。
帰国時期もワーホリ経験を就活時に有利にさせるコツの一つなのです。
ワーホリ経験をいかせる業界
実際に多くのワーホリ経験者が就職した業界をご存じですか?
渡航前に知っておくことで目標が立てやすくなり、滞在中にしておくべきことが見つかってきます。
外資系企業
ワーホリを利用して海外で得た就労経験をいかせるのは、ズバリ「外資系企業」です。
外資系企業には外国留学・生活を経験した日本人がたくさん働いています。
外国人も多いため、比較的高い英語力が求められますが、海外生活に近い環境で仕事ができるので、働きやすい環境と言えるでしょう。
飲食業界
ワーホリの定番の仕事といえば、日本食レストランやカフェなどの飲食業。
その経験をうまくいかすことで、飲食業界へ就職できます。
ワーホリ中に有名ホテルや高級レストランで得た職歴は、キャリアアップの転職に有効です。
また外国人観光客の接客や外国人労働者と働く機会も多いことから、英語でコミュニケーションを取れる人材が求められています。
ワーホリ経験者には最適な環境と言えるでしょう。
エアライン業界や旅行業界
飲食業に次ぐワーホリの定番の仕事、それは観光地での仕事です。
日本人観光客を相手にガイドをしたり、通訳をしながら旅行のアテンドをしたりと、観光・接客関連の経験は、エアライン業界や旅行業界での就活に有利に働くでしょう。
その他の選択肢
ワーホリや留学後は日本に帰国して就活をするというのが一般的でした。
しかし最近、その選択肢を選ぶ人も増えています。
2つの例を見てみましょう。
海外で就活する
ワーホリ就労後は日本で就職するのではなく、海外就職にチャレンジする人も少なくありません。
日本ですでに勤務経験がある人であれば、同じ仕事を海外で続けてみましょう。
またオーストラリアでは近年人手不足にあり、飲食店、ホテル、観光などのホスピタル業界、看護師などの医療業界、エンジニア、グラフィックデザインなどのIT業界は深刻です。
美容師や料理人も常に人材が不足しており、英語があまりできなくても採用される可能性が非常に高く、労働ビザに変更後何年か働いて永住ビザを取得する人もいます。
国によっては日本語教師が足りないというところもあるので、気になる場合は求人広告が出ていなくても直接問い合わせをしてみると良いでしょう。
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起業をする
ワーホリ経験をいかし、帰国後に就職をせずに起業する人も増えています。
多様文化や異なる国籍の人々と交流したことで、いろいろなジャンルに精通した友人や知人ができたワーホリ経験者はそれらの人脈をいかしながら、新しいビジネスを立ち上げる人も。
- 国際交流を目的としたイベント会社
- 外国人向けの旅行サポート会社
- ゲストハウス運営
- 日本の情報を発信すSNS・サイト・ブログ・動画運営
など、ワーホリ経験者はあらゆる分野で活躍しています。
まとめ:ワーホリ体験を就活にいかせるコツはある!
この記事では、ワーホリ後の就職に不安を抱いている人のために、就活を有利にするためのコツや、どんな業種に就職しやすいかなどを解説してきました。
まとめの一覧は以下の通りです。
- まずはワーホリの特徴を確認する:自由に学ぶことができる、自分の都合に合わせて就労できる、思いっきり遊ぶことができる
- ワーホリ帰国後の就職が難しいと言われる理由:遊んできたというイメージがある、ワーホリ経験の希少価値が薄れている、日本の会社に対応できないと思われる、職歴の「空白」を作る可能性がある
- ワーホリ経験を就活に有利にさせるコツ:渡航前のプラン作り、滞在期間を短くする、英語力証明試験を受けておく、帰国後に役立ちそうな資格を取る、現地の日本企業で仕事をする、インターンシップを利用する、帰国時期を意識する
- ワーホリ経験をいかせる業界:外資系企業、飲食業界、エアライン業界や旅行業界
- その他の選択肢:海外で就活する、起業をする
最後まで読んでくれてありがとうございます。
この記事が皆さんのお役に立てると幸いでです!
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